「１週間の労働時間」と聞いたらどんな数字が浮かびますか？　会社の状況や仕事の種類にもよりますが、「１週間で40時間を超えて労働させてはならない」と労働基準法にあるため、「40」と浮かんだ方が多いかと思います。ところが最近、その数字が2030年までに「15」になる、という話を聞きました。
調べてみると、経済学者のケインズが出した予測が元だそうです。また週休3日制を導入する企業が出始め、年間の勤務は6ヶ月になる、38歳が定年になる、などといった予測もあります。こうした予測は、本当にそうなるかどうかわからないものです。
ただ、「もし本当にそうなったら？」、もしくは「それ以上の変化が起きたら？」と「超悲観的」な考察をすることも大切です。なってから動き出しても子どもたちは取り残されてしまうからです。
予測通り、労働時間が40時間から15時間になったら、楽観的には仕事が楽になって余暇が増える、ともいえますが、悲観的には40万円の給料が15万円になる、とも考えられます。また、従業員が40人いる会社は25人が解雇されるかもしれません。残った15人はそれまで通り40万の給料がもらえるでしょうか。
予測の正確性を考えるのではなく、なぜそうした予測があるのか、その予測を「超悲観的」に捉えたら、どういった事態になるのか、そのために必要な準備や能力について、大人は常に考え続ける必要がありそうです。

【プロフィール】

沖山賢吾(おきやま　けんご）
1977年東京都八丈島生まれ。東大難関大受験専門永田塾で英語講師・校舎長、リソー教育グループで新規顧客営業を担当。「塾の先生」とは異なる経験から包み隠さず助言がもらえると「コア」なファンが多い。現在は沖山教育研究所を構え、先を見据えた研究・提案を重ねている。
沖山教育研究所FB　https://www.facebook.com/okiyamakengo/

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