ハイリゲンダム・サミットで、会議を終えた安倍首相ら各国首脳＝７日、代表撮影

年１回開催、今年はドイツで
８か国首脳が集まり、話し合い

　ドイツ東北部にあるリゾート地、ハイリゲンダムで6日から八日までＧ８サミットが開かれました。正式には「主要国首脳会議」と呼ばれる年1回の会合で、安倍首相やブッシュ米大統領ら、世界の中で大きな経済力や政治力を持つ八か国のリーダーらが参加しました。来年は日本の北海道・洞爺湖が会場となる予定ですから、国内でも関心が高まっています。

　33回目となった今回のサミットの議題は、気候に変動をもたらす地球温暖化問題や、イランや北朝鮮の核開発問題などでした。こうした、一国だけでは対処できない課題について、リーダー同士で解決を模索するのが会議の目的です。

　「サミット（ｓｕｍｍｉｔ）」は、山の頂上を意味する言葉です。各国の頂点にいる首相や大統領らが一堂に会すわけですから、各リーダーにとっては世界にアピールする格好の機会でもあります。五月の選挙戦に勝利したばかりのフランスのサルコジ大統領は早速、マスメディアの注目を集めました。

　最初のサミット開催は1975年のことです。当時は、石油価格が高騰し、通貨の取引も混乱。世界の経済は問題を抱えていました。そんな中、当時のフランス大統領が呼びかけ、リーダーらが集まったのです。

　当初の参加国は、会場となったフランスと、日本、米国、英国、西ドイツ、イタリアの六か国でした。76年からカナダが参加。七七年から、国ではありませんが、現在の欧州連合（ＥＵ）の前身である欧州共同体（ＥＣ）の委員長が加わりました。7か国の代表が集うため当時は「Ｇ７」と呼ばれました。

　8番目のロシアが正式に加わったのは97年です。かつてＧ７と対立関係にあったソ連（ソビエト社会主義共和国連邦）が91年に崩壊し、ロシアに移行したため、参加することになりました。

今回は温室ガス半減へ合意
Ｇ８以外の国と対話必要に

　自己主張の強い大国同士ですから、交渉は容易ではありません。今サミットでも、温暖化対策で二酸化炭素の削減に数値目標を定めるかどうか、米国と欧州側とで意見が分かれ、合意は「2050年までの半減を真剣に検討する」という少しあいまいな表現で決着しました。

　また、八か国だけの組織では、世界に200近くあるほかの国々の声が反映されない、という限界もあります。

　例えば、温室効果をもたらす二酸化炭素を、米国に次いで2番目に多く排出しているのは、Ｇ８に加わらない中国です。インドも五番目で、こうした国々と連携しなければ、実効性のある解決策は望めません。

　Ｇ８もその点を意識しており、中国、インド、ブラジル、メキシコ、南アフリカの新興五か国と対話を続ける仕組みを新たに決めました。サミットを研究する名古屋外国語大学の高瀬淳一教授は「Ｇ８プラス５の体制は、国連常任理事国や、常任理入りをめざす国々と重なる。定着すれば、サミットの役割が高まる」とみています。

　ドイツでは、大国優先で進む経済のグローバル化は世界に格差を広げる、と反対するデモ隊が抗議活動を行い、鎮圧で多数が負傷しました。リゾート地を会場にしたのも、テロ対策など警備のしやすさへの配慮です。来年は洞爺湖が選ばれたのも、そうした事情があるのです。

（西本　秀記者・朝日新聞外報グループ）

2007年6月17日